創価大学は、池田大作先生により創価教育の理念を実現するため1971年に創立されました。
そして創立者は、建学の精神として、

• 人間教育の最高学府たれ
• 新しき大文化建設の揺籃たれ
• 人類の平和を守るフォートレス（要塞）たれ

の３つを示しました。

創価大学は、創立者池田大作先生が示された建学の精神に基づき、地域社会や地球社会の課題と真摯に向き合い、人々の幸福と世界の平和の実現に貢献する「創造的人間」、すなわち、価値創造を実践する「世界市民」の育成を目指します。
そのために、たしかな「知力」を基盤とし、不確かな未来を切り開く「創造性」を発揮する力、協働する人々の価値観や理念など「多様性」を受容（寛容）する力を育む教育に取り組みます。

創価大学は価値創造を実践する「世界市民」の育成を教育目標に掲げ、次の知識・技能並びに態度を身につけ、所定の期間在学し所定の単位を修得しＧＰＡ基準を満たした学生に学位を授与します。
 

1. 各学部等が授ける知識・技能を身に付け、社会に活用することができる。
2. 論理的に考え、適切な表現で伝えることができる。
3. 多様性を尊重し、他者と協働することができる。
4. 課題解決に向けて主体的・創造的に行動することができる。

創価大学は、創造的人間の育成を目標とし、ディプロマ・ポリシーに掲げる知識・技能並びに態度を修得させるために、大学全体として実施する共通科目と、各学部が実施する専門科目を、学士課程教育機構のもとに体系的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組合せた教育を提供します。創価大学が提供する全科目にコースナンバーを付与し、順次性と体系性を明示しています。
創価大学は入学者が自立した学習者となっていけるように、初年次に初年次セミナー、学術文章作法、外国語等の基礎・導入科目、データサイエンス入門を開講しています。初年次教育推進室が入学前教育を含めた大学全体として、その編成・調整をはかっています。また、創価大学は「幅広い学び」を保証するために、自分が所属する学部の分野以外の科目や学部横断的なプログラムを体系的に学修したことを認める「副専攻制度」、留学生の多様なニーズに対応する日本語・日本文化科目の提供をしています。さらに、学生が将来を意識しながら主体的な学びを実践できるように、１年次から４年次にかけて順次性を意識したキャリア科目を提供しています。

創価大学は「創造的人間」の育成をめざしてディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ならびにアドミッション・ポリシーを定めています。そこで創価大学は入学を希望する者に対して、本学の教育理念を理解し、高等学校までの教育で育成が期待される「学力の三要素」（知識・技能、思考力・判断力・表現力、主体性・多様性・協働性）にわたる基礎的な能力を備えていることを求めます。それらの能力を多面的に評価することを基本方針として入学試験を実施します。具体的には、

1. 創価大学の教育理念を理解し、自身の目的観に照らして本学での学修を希望すること。総合型選抜（PASCAL入試、小論文方式）、学校推薦型選抜（公募・指定校推薦入試）ではそのことを出願資格とし、「面接試験」においてもそれを評価します。
2. 高等学校までの教育において到達目標とされるところの基礎学力を修得していること。総合型選抜（PASCAL入試、小論文方式）、学校推薦型選抜（公募・指定校推薦入試）では、調査書などに基づき基礎学力の修得状況を判断します。一般選抜の大学共通テスト利用入試、全学統一入試、一般入試｟以下一般選抜｠、そして外国人入試では、そうした基礎学力、即ち、知識・技能、思考力、判断力等を評価します。
3. 基礎的な英語能力を有すること。創価大学の入試において英語能力を重視します。特に一般選抜のうち大学共通テスト利用入試では英語の得点配分を他科目より高く設定します（理工学部、看護学部を除いた学部）。また、学校推薦型選抜（公募推薦入試）、一般選抜では、実用英語能力の一定レベル以上の資格・スコア等を英語の点数として換算する措置をとります。
4. 諸問題の解決のために主体性をもって多様な人々と協働して取り組んでいく資質と意欲を有すること。総合型選抜（PASCAL入試、小論文方式）、学校推薦型選抜（公募・指定校推薦入試）においては「書類審査」と「面接試験」を実施し、高等学校等までの取り組みにおける主体性、協働性、学習意欲を評価します。特に総合型選抜（PASCAL入試）では「グループ・ディスカッション」（理工学部除く）、「プレゼンテーション」（理工学部）により、協働性や表現力等を評価します。総合型選抜（小論文方式）では「小論文」により、思考力や表現力等を評価します。一般選抜においては、主体性、協働性に関する高等学校等までの取り組みについて出願時に記入を求め、入学後の修学指導等に活用します。

①創価大学のアセスメント・ポリシー

創価大学は、大学全体のディプロマ・ポリシーの達成を目指し、機関・プログラム・授業の各レベルおよび課外活動においてアセスメントを実施し、教育改善に活用していきます。
機関（大学全体）レベルにおいては、他者評価指標として①GPAの推移、②TOEIC等の語学試験におけるスコア、③SOKA Generic Skillテスト（リテラシー）のスコア、④BEVI等を活用します。また、自己評価指標として①学生生活アンケート、②SOKA Generic Skillテスト（コンピテンシー）のスコア等を活用します。


②創価大学のアセスメント・プラン

アセスメント項目 （ディプロマ・ポリシー等）	アセスメント指標（実施時期）
各学部等が授ける知識・技能を身に付け、社会に活用することができる。	GPAの推移（各セメスター） データサイエンス科目の成績（科目履修学期） SOKA Generic Skillテストの変化（1年次と4年次）
論理的に考え、適切な表現で伝えることができる。	学術文章作法を参考とした、各学部（分野）に応じた文章・論文作法を踏まえたルーブリックによる年次比較（各年度） レポート課題、卒業論文、ジュニアペーパー等の評価（科目履修学期） TOEIC得点の変化（入学時と４年次の比較） 語学基準達成者数の推移（各年度）
多様性を尊重し、他者と協働することができる。	海外大学での単位取得者数、国際ボランティア数の推移 BEVIによる測定（課外活動を含む） ①全学生（4月と2月）※4月は新入生のみ ②入寮者（4月と2月） ③クラブ活動執行部三役経験者（4月と2月） ④短期海外研修参加者（研修出発前と帰国後） ⑤長期留学経験者（留学出発前と帰国後） アセスメント科目におけるルーブリック評価
課題解決に向けて主体的・創造的に行動することができる。	アセスメント科目におけるルーブリック評価 BEVIによる測定（4月と2月）
プログラムレベルでの全学的な取り組み	教学アセスメント（毎年、対象とする学部、研究科を選定して実施）
授業レベルでの全学的な取り組み	学生の授業アンケートによる達成度、授業外学習時間など（各セメスター） 教員によるティーチング・ポートフォリオの提出（3年に1回以上）
その他の全学的な取り組み	進路決定率（卒業直後の5月） 卒業生アンケート（年1回） 学生生活アンケート（１～4年次）

創価大学の学士課程は、各学部が学部生に対して行う専門教育と、共通科目運営センターが学部を超えて全学の学生に提供する共通科目（これを共通教育と称します）から構成されます。ここでは共通教育におけるラーニング･アウトカムズ、および創価コアプログラムの編成方針について紹介します。

■共通教育のラーニング・アウトカムズ（学習成果）

価値創造を実践する「世界市民」の育成を教育目標に掲げる本学の共通教育では、世界市民として活躍する基礎を培うために、創価コアプログラムを導入する。このプログラムを中軸に、自立的な学習者としての学習態度を涵養し、他者と協働して学習課題に取り組み、その成果を適切に表現・発信する能力を育成する。具体的には以下の 5 つの学習成果の達成を目指す。

 

1. 世界市民として思考・行動するための基礎知識・技能を身につける。
2. 論理的に考え、適切な表現で伝えることができる。
3. 母語以外の外国語でコミュニケーションを図ることができる。
4. 多様性を尊重し、他者と協働することができる。
5. 自らの目標を設定し、自立的に学ぶことができる。

 

■科目群と創価コアプログラム

共通科目を10の科目群（①基礎科目、②大学科目、③言語科目、④世界市民教育科目、⑤人文科学系科目、⑥社会科学系科目、⑦自然・健康科学系科目、⑧キャリア教育系科目、⑨Global Citizenship Program 科目、⑩日本語・日本文化科目）に分け、多様な学術内容のバランスの良い習得を促します。特に、①から④までの科目群において、創価大学生として必ず履修すべき科目を設定することで、上記ラーニング・アウトカムズの達成に向けた共通教育の｢質保証｣を明示することを目指しています。これを「創価コアプログラム」と呼び、プログラムに含まれる科目については、複数の教員が担当する場合でも、授業内容、教科書、評価方法のスタンダード化をはかっています。

創価大学では、本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を実現するために、「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」を以下のとおり定めます。

＜求める教員像＞

1. 本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を十分に理解し、「創価大学教員倫理綱領」を遵守する者
2. 大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力があり、その向上に努める者
3. 教授、准教授、講師、助教それぞれに必要な教育研究上の業績、実務家教員においては専攻分野に関する高度の実務上の能力を有し、継続的に積み上げる意思のある者
4. 大学運営に主体的かつ協力的に取り組める者
5. 研究成果を広く社会に還元し、研究者としての社会的責務を果たすことができる者
6. 教育・研究・大学運営等の活動において、積極的に学生と関わり、職員と協働できる者

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、各学部・学科、研究科・専攻及びその他教員組織における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

1. 施設・設備の整備
   学生の学修及び教員の教育研究活動を推進するために、十分な施設・設備を整備するとともに、その維持・管理を行い、安全・衛生を確保する。


2. 図書館の整備
   学生の学修及び教員の教育研究活動を支援するため、専門書、学術雑誌等の資料を収集するとともに、費用対効果を踏まえつつ電子情報（データベース、電子ジャーナル、電子ブック）等の充実を図り、学術情報基盤としての大学図書館の機能強化を図る。


3. 情報通信環境の整備
   学生の学修及び教員の教育研究活動が円滑かつ効果的に行えるように、情報通信環境の整備・管理を行う。また、「学校法人創価大学情報セキュリティポリシー」に基づき、情報通信環境の情報の保全及び管理を行う。


4. 研究環境の整備
   教員が十分な研究活動を行い、その成果を教育や社会に還元できるよう、必要な研究費・研究室・研究時間の確保等環境を整備する。
   高い学術性を有する成果創出を図るため、競争的研究資金の獲得及び採択課題の管理を支援する。


5. 研究倫理遵守体制の整備
   適正な研究活動が行われるように「創価大学教員倫理綱領」に基づき関連諸規程を定め、必要な手続きを教職員に周知し、研究倫理遵守に関する制度を構築する。

創価大学では、本学が掲げる理念・目的を実現するために、「大学運営に関する方針」を以下のとおり定め、教職協働による安定的な大学運営に取り組み、健全な財務基盤を保持するとともに、積極的な情報公表によりコンプライアンスの徹底と透明性の向上を図ります。また、その適切性について定期的に点検・評価し、改善・向上に努めるものとします。
 

1. 運営体制
   学長のもとに、大学の適正な運営を図ることを目的として、学長室会議、大学教育研究評議会及び大学院委員会を設置し、教授会、各種委員会等との連携を図る。また、学長の命を受けて校務をつかさどる副学長、副学長補を置く。さらに、教育研究等の質の保証及び向上に取り組むため、内部質保証推進委員会のもとで自己点検・評価を行う。


2. 法人との連携
   理事会は、理事長のもと法人全体の業務を決定し、その運営に当たることを目的とする。学長は常任理事（副理事長）に就任し、学内理事（教職員）等から構成される常任理事会において、法人と大学の緊密な連携を図る。理事会の審議に諮る際、中長期計画の立案等双方にかかわる重要事項は、事前に「総合戦略会議」において協議、調整を行う。


3. 事務組織
   「学校法人創価大学事務分掌規程」に基づき、事務組織を編制し、部長会、部課長会を通じて相互の連携を図り、大学の円滑な運営を行う。また、人材育成と組織力の向上を進めるため、スタッフ・ディベロップメント（ＳＤ）を強化する。さらに、法人に設置された内部監査室による内部監査を行い、業務遂行の適正化、効率化及び業務に関する意識の向上を図る。


4. 事業計画・報告
   法人全体の中長期事業計画である「グランドデザイン」に基づき、大学としての事業計画を「学長ヴィジョン」として年度ごとに策定するとともに、毎年度の結果を事業報告書として作成し、公表する。


5. 財務
   教育・研究・社会貢献活動を安定して遂行するため、事業計画に基づき、年度の財政計画を策定し、それに基づく予算管理及び予算執行を行う。