教育研究上の目的および基本ポリシー

創価大学は2016年度に各ポリシーを改正しました。これらのポリシーに基づき、2018年度(一部の学部では2019年度)からの新しいカリキュラム編成に取り組みました。さらに、2017年度にアセスメント・ポリシーを策定し、学習成果の測定を開始しました。
創価大学の理念・目的(建学の精神)
創価大学は、池田大作先生により創価教育の理念を実現するため1971年に創立されました。
そして創立者は、建学の精神として、
  • 人間教育の最高学府たれ
  • 新しき大文化建設の揺籃たれ
  • 人類の平和を守るフォートレス(要塞)たれ
の3つを示しました。
創価大学の教育目標(人材育成方針)
創価大学はこの建学の精神に基づき、人類が直面する個々の問題に真摯に取り組み、知恵を発揮していく「創造的人間」の育成を目標としています。そのために「知力」と「人間力」を磨き、「自分力」(学生一人ひとりが有している可能性)を発見し、開花させる人間教育に取り組みます。
創価大学のディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)
創価大学は上記教育目標の達成に向け、学部並びに全学的な教育研究組織において、
  • 知識基盤:幅広い知識と高度な専門性
  • 実践的能力:知識を社会に応用する力とコミュニケーション力
  • 国際性:多様性を受容する力と他者との協働性
  • 創造性:統合する力と創造的思考力
を身につけた世界市民となるべき人材の育成に取り組んでいます。
創価大学は、所定の期間在学し、学士課程を通じて上記の知識・技能並びに態度を身につけ、
所定の単位を修得しGPA基準を満たした学生に学位を授与します。
創価大学のカリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)
創価大学は、創造的人間の育成を目標とし、上記ディプロマ・ポリシーに掲げる知識・技能並びに態度を修得させるために、大学全体として実施する共通科目と、各学部が実施する専門科目を、学士課程教育機構のもとに体系的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組合せた教育を提供します。創価大学が提供する全科目にコースナンバーを付与し、順次性と体系性を明示しています。

創価大学は入学者が自立した学習者となっていけるように、初年次に初年次セミナー、学術文章作法、外国語等の基礎・導入科目を開講しています。初年次教育推進室が入学前教育を含めた大学全体として、その編成・調整をはかっています。また、創価大学は学生が将来を意識しながら主体的な学びを実践できるように、1年次から4年次にかけて順次性を意識したキャリア科目を提供しています。

創価大学は、全学自己点検・評価委員会を通じて共通科目・専門科目におけるコースナンバーや科目配置の妥当性と、直接・間接評価手法を用いて測定したラーニング・アウトカムズ(学習成果)の達成状況を点検・評価し、それをプログラム・レベルや授業レベルにおける教育改善や、カリキュラムの見直し等につなげることで内部質保証が機能するよう取り組んでいます。
創価大学のアドミッション・ポリシー(入学者受入の方針)
創価大学はディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーに則って「創造的人間」の育成をめざしています。そこで創価大学は入学を希望する者に対して、本学の教育理念を理解し、高等学校までの教育で育成が期待される「学力の三要素」(知識・技能、思考力・判断力・表現力、主体性・多様性・協働性)にわたる基礎的な学習能力を備えていることを求めます。それらの能力を多面的に評価することを基本方針として入学試験を実施します。具体的には、
  1. 創価大学の教育理念を理解し、自身の目的観に照らして本学での学習を希望すること。総合型選抜(PASCAL入試)、学校推薦型選抜(公募推薦入試)ではそのことを出願資格とし、「面接試験」においてもそれを評価します。
  2. 高等学校までの教育において到達目標とされるところの基礎学力を習得していること。総合型選抜(PASCAL入試)、学校推薦型選抜(公募推薦入試)、一般選抜の一般入試A:大学共通テスト利用入試、一般入試B:ハイブリッド型入試、一般入試C:大学独自問題型入試⦅以下一般選抜(一般入試ABC)⦆、外国人入試では、そうした基礎学力、即ち、知識・技能、思考力、判断力等を評価します。
  3. 基礎的な英語能力を有すること。創価大学の入試において英語能力を重視します。特に一般選抜(一般入試AB)では英語の得点配分を他科目より高く設定します。また、学校推薦型選抜(公募推薦入試)、一般選抜(一般入試ABC)では、実用英語能力の一定レベル以上の資格・スコア等を英語の点数として換算する措置を取ります。
  4. 諸問題の解決のために主体性を持って多様な人々と協働して取り組んでいく資質と意欲を有すること。総合型選抜(PASCAL入試)、学校推薦型選抜(公募推薦入試)においては「書類審査」と「面接試験」を実施し、高等学校等までの取り組みにおける主体性、協働性、学習意欲を評価します。また総合型選抜(PASCAL入試)では「グループ・ディスカッション」、「小論文」により、協働性、表現力等を評価します。一般選抜(一般入試ABC)においては、主体性、協働性に関する高等学校等までの取り組みについて出願時に記入を求め、入学後の修学指導等に活用します。
創価大学のアセスメント・ポリシー
①創価大学のアセスメント・ポリシー

創価大学は、大学全体のディプロマ・ポリシー(知識基盤、実践的能力、国際性、創造性)の達成を目指し、機関・プログラム・授業の各レベルおよび課外活動においてアセスメントを実施し、教育改善に活用していきます。
機関(大学全体)レベルにおいては、直接指標として①GPAの推移、②TOEIC得点の変化、③語学基準達成者数の推移、④就業力測定試験の変化等を活用します。また、間接指標として①留学・課外ラーニング・アウトカムズの測定、②学生生活アンケート、③AP事業による3段階のアセスメント、④進路決定率等を活用します。


②創価大学のアセスメント・プラン
 

アセスメント項目
(ディプロマ・ポリシー等)

アセスメント指標(実施時期)

知識基盤:幅広い知識と高度な専門性

・GPAの推移(各セメスター)

実践的能力:知識を社会に応用する力とコミュニケーション力

・TOEIC得点の変化(入学時と4年次)
・ 語学基準達成者数の推移(各年度)
・就業力測定試験の変化(1年次と4年次)

国際性:多様性を受容する力と他者との協働性

・海外大学での単位取得者数、国際ボランティア数の推移
・留学・課外ラーニング・アウトカムズの測定
①寮生活(4月と1月)
②クラブ活動(執行部を対象:4月と1月)
③短期海外研修(研修出発前と帰国後)
④長期留学(留学出発前と帰国後)

創造性:統合する力と創造的思考力

・AP事業によるアセスメント(3段階)
・バリュー・ルーブリック「創造的思考力」による測定
(2018年度より共通科目「世界市民教育科目群」の一部にて測定開始)

授業レベルでの全学的な取り組み

・学生の授業評価アンケート(セメスター)
・授業外学習時間の変化(セメスター)
・教員による授業の到達目標に関する自己評価報告書の提出(3年に1回以上)

その他の全学的な取り組み

・進路決定率(卒業直後の5月)
・学生生活アンケート(1~4年次)
創価大学の学士課程共通科目編成方針

創価大学の学士課程は、各学部が学部生に対して行う専門教育と、共通科目運営センターが学部を超えて全学の学生に提供する共通科目(これを共通教育と称します)から構成されます。ここでは共通教育におけるラーニング・アウトカムズ、および創価コアプログラムの編成方針について紹介します。


■共通教育のラーニング・アウトカムズ(学習成果)

共通科目は、語学を始めとする基礎的学習技能の養成、時代や社会に対する問題意識・批判的思考力の涵養、多様性を受容し他者と協働するコミュニケーション力の開発、習得した幅広い知識・技能を関連づけ問題解決に活かす態度の形成など、大学全体のディプロマ・ポリシーに謳う能力・資質の開発・養成を目指して開講されます。こうした様々なねらいを持つ共通科目を通じて学生が修得するラーニング・アウトカムズをまとめると、以下の3領域8項目に整理されます。各科目とラーニング・アウトカムズの関係はシラバスに明記され、授業担当教員がラーニング・アウトカムズの到達度を授業レベルで点検しています。
 


知識基盤(学生が何を知っているべきか)
  1. 人文・社会・自然科学、健康科学領域の基礎知識を理解する。

実践的能力(学生が何ができるようになるべきか)
  1. 多面的かつ論理的に思考する。
  2. 問題解決に必要な知識・情報を適切な手段を用いて入手し、活用する。
  3. 母語による多様な表現方法を習得し、明瞭に論じ述べる。
  4. 母語以外の外国語でコミュニケーションを図る。

教養ある市民としての資質(知識と能力を用いて何を行おうとするか)
  1. 学びの意味や社会的責務を考え、自らの目標を設定し、自立的に学ぶ。
  2. 自他の文化・伝統を理解し、その差異を尊重する。
  3. 人類の幸福と平和を考え、自己の判断基準をもつ。
 

■科目群と創価コアプログラム

共通科目を10の科目群(①基礎科目、②大学科目、③言語科目、④世界市民教育科目、⑤人文科学系科目、⑥社会科学系科目、⑦自然・健康科学系科目、⑧キャリア教育系科目、⑨Global Citizenship Program 科目、⑩日本語・日本文化科目)に分け、多様な学術内容のバランスの良い習得を促します。特に、①から④までの科目群において、創価大学生として必ず履修すべき科目を設定することで、上記ラーニング・アウトカムズの達成に向けた共通教育の「質保証」を明示することを目指しています。これを「創価コアプログラム」と呼び、プログラムに含まれる科目については、複数の教員が担当する場合でも、授業内容、教科書、評価方法のスタンダード化をはかっています。

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」
創価大学では、本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を実現するために、「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」を以下のとおり定めます。

<求める教員像>
  1. 本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を十分に理解し、「創価大学教員倫理綱領」を遵守する者
  2. 大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力があり、その向上に努める者
  3. 教授、准教授、講師、助教それぞれに必要な教育研究上の業績、実務家教員においては専攻分野に関する高度の実務上の能力を有し、継続的に積み上げる意思のある者
  4. 大学運営に主体的かつ協力的に取り組める者
  5. 研究成果を広く社会に還元し、研究者としての社会的責務を果たすことができる者
  6. 教育・研究・大学運営等の活動において、積極的に学生と関わり、職員と協働できる者

<教員組織の編制方針>
  1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、各学部・学科、研究科・専攻及びその他教員組織における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
  2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
  3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。
教育研究等の環境整備に関する方針
  1. 施設・設備の整備
    学生の学修及び教員の教育研究活動を推進するために、十分な施設・設備を整備するとともに、その維持・管理を行い、安全・衛生を確保する。

  2. 図書館の整備
    学生の学修及び教員の教育研究活動を支援するため、専門書、学術雑誌等の資料を収集するとともに、費用対効果を踏まえつつ電子情報(データベース、電子ジャーナル、電子ブック)等の充実を図り、学術情報基盤としての大学図書館の機能強化を図る。

  3. 情報通信環境の整備
    学生の学修及び教員の教育研究活動が円滑かつ効果的に行えるように、情報通信環境の整備・管理を行う。また、「学校法人創価大学情報セキュリティポリシー」に基づき、情報通信環境の情報の保全及び管理を行う。

  4. 研究環境の整備
    教員が十分な研究活動を行い、その成果を教育や社会に還元できるよう、必要な研究費・研究室・研究時間の確保等環境を整備する。
    高い学術性を有する成果創出を図るため、競争的研究資金の獲得及び採択課題の管理を支援する。

  5. 研究倫理遵守体制の整備
    適正な研究活動が行われるように「創価大学教員倫理綱領」に基づき関連諸規程を定め、必要な手続きを教職員に周知し、研究倫理遵守に関する制度を構築する。
大学運営に関する方針
創価大学では、本学が掲げる理念・目的を実現するために、「大学運営に関する方針」を以下のとおり定め、教職協働による安定的な大学運営に取り組み、健全な財務基盤を保持するとともに、積極的な情報公表によりコンプライアンスの徹底と透明性の向上を図ります。また、その適切性について定期的に点検・評価し、改善・向上に努めるものとします。
 
  1. 運営体制
    学長のもとに、大学の適正な運営を図ることを目的として、学長室会議、大学教育研究評議会及び大学院委員会を設置し、教授会、各種委員会等との連携を図る。また、学長の命を受けて校務をつかさどる副学長、副学長補を置く。さらに、教育研究等の質の保証及び向上に取り組むため、内部質保証推進委員会のもとで自己点検・評価を行う。

  2. 法人との連携
    理事会は、理事長のもと法人全体の業務を決定し、その運営に当たることを目的とする。学長は常任理事(副理事長)に就任し、学内理事(教職員)等から構成される常任理事会において、法人と大学の緊密な連携を図る。理事会の審議に諮る際、中長期計画の立案等双方にかかわる重要事項は、事前に「総合戦略会議」において協議、調整を行う。

  3. 事務組織
    「学校法人創価大学事務分掌規程」に基づき、事務組織を編制し、部長会、部課長会を通じて相互の連携を図り、大学の円滑な運営を行う。また、人材育成と組織力の向上を進めるため、スタッフ・ディベロップメント(SD)を強化する。さらに、法人に設置された内部監査室による内部監査を行い、業務遂行の適正化、効率化及び業務に関する意識の向上を図る。

  4. 事業計画・報告
    法人全体の中長期事業計画である「グランドデザイン」に基づき、大学としての事業計画を「学長ヴィジョン」として年度ごとに策定するとともに、毎年度の結果を事業報告書として作成し、公表する。

  5. 財務
    教育・研究・社会貢献活動を安定して遂行するため、事業計画に基づき、年度の財政計画を策定し、それに基づく予算管理及び予算執行を行う。
各学部における目的および基本ポリシー