国際言語教育専攻

国際的な文化交流の時代を迎え、異文化理解とともに、第二言語習得の活性化が求められています。国際言語教育専攻はこうした時代の要求に応えるために、「日本語教育専修」と「英語教育専修」の2つの専修をもって、2009年度に修士課程(2年)として開設されました。以下、両専修のポリシーです。

[日本語教育専修]

今日の国際社会では、経済交流や学術交流において英語によるグローバル化が進む一方で、文化交流、教育交流においてはむしろ日本語日本文化の国際化が進んでおり、日本文化に対する関心の高まりと相まって日本語学習者は増加の一途をたどっています。国際言語教育専攻日本語教育専修ではこのような時代に即応し、日本語教育を通じて言語文化の相互理解を促進し、国際的な共生社会の構築に寄与できる人材の育成を目指します。
ディプロマ・ポリシー
所定の単位修得、並びに、修士論文(またはリサーチペーパー)執筆を通じて、下記の要件を満たした者に対し、修士(教育学)の学位を授与します。

日本語教育専修では、単位取得を通じて、日本語教育・国語教育・日本語学の高度な専門知識(理論)、並びに、教育現場で言語学習者の能力育成に適切に貢献できる専門技能(応用)の両面をバランスよく習得した者であって、かつ、修士論文(リサーチペーパー)執筆を通じてそれらの専門領域における未解決の課題を自身の研鑽によって合理的に解決する実績を挙げた者に学位を授与します。
カリキュラム・ポリシー
日本語教育専修では、
 
  1. 日本語教育、国語教育、日本語学、言語コミュニケーションの理論分野に関する専門科目を置き、専門的学識の修得を目指します。
  2. 日本語教育、国語教育現場における参与観察、実践指導を含む実践演習、並びに実習科目を置き、実践的技能の修得を目指します。
  3. 日本語教育、国語教育の課題に関連する第二言語習得理論、異文化コミュニケーション、言語政策、現代日本文学研究等の学際的研究分野の関連科目を置き、幅広い観点から探究する能力の育成を目指します。
  4. 日本語学、日本語教育、国語教育における最先端の学術研究を踏まえ、自身が設定した課題について調査研究を行い、修士論文(またはリサーチペーパー)の執筆へとつなげていくための演習科目を置き、学術研究能力の育成を目指します。

以上のカリキュラム・ポリシーを検証する評価方法としては、直接評価法(試験や論文)と間接評価法(振り返りシート等)を組み合わせて、学生の到達度を測定すると共に、研究指導の更なる充実を図ります。
アドミッション・ポリシー
日本語教育専修では、次の3つの条件にかない、そのために必要な基礎的能力を有する人を求めます。
 
  1. グローバル化する国際社会において、責任ある立場で日本語指導を担うことができる専門的知識と実践的技能の修得を目指す人。
  2. 教育機関で専門的な日本語および国語の指導ができる言語教育の専門家を目指す人。
  3. 日本語教育・国語教育の実践の中で生まれた課題について、学問的な観点から探究し、研究の一層の深化を目指す人。

以上の3つの観点から入学試験を実施します。一般入試では、筆記試験の専門科目により日本語学・日本語教育における基礎知識・技能を評価し、外国語科目により外国人学生は日本語指導が可能な水準の日本語能力、日本人学生は学問的探究が可能な水準の外国語能力を評価します。面接では、目的意識、研究計画、学問探究の資質等を評価します。外国人入試においては出願資格として日本語能力試験N1合格を求めたうえで、一般入試の筆記試験および面接と同内容・同水準の口述試験を実施し、評価します。
アセスメント・ポリシー

アセスメント項目

アセスメント指標

各分野における研究について、深い知識と思考力を修得していること。

*履修科目の到達度(成績)

*語学における能力指標の到達(シュリーマン賞)

各分野における研究において、知識をもととした学術内容を表現する能力を習得していること。

*演習等におけるプレゼンテーションの完成度

*修士論文/リサーチペーパーにおける表現

各分野において、各専修の要求する学識を修得していること。

*履修科目の到達度(成績)

*修士論文/リサーチペーパーにおける内容評価

[英語教育専修]

英語がコミュニケーション・商業・外交活動の言語として世界的に利用される機会が増大した結果、英語学習・教育は教育機関や国家・地域行政において重要な位置を占め続けています。英語教育界ではこれまでにも増して優秀な英語教師を輩出する必要に迫られています。国際言語教育専攻英語教育専修では優れた教授能力を教室で示すことができ、教育機関でも指導力を発揮できる人材の輩出を主たる目的としています。
ディプロマ・ポリシー
所定の単位修得、並びに、修士論文(またはリサーチペーパー)執筆を通じて、下記の要件を満たした者に対し、修士(教育学)の学位を授与します。
国際言語教育専攻英語教育専修における4つの科目群(理論と教授法、研究方法、実習、選択科目)に属する科目を履修することにより、英語教育専修の院生は教育者として職に就く前に、その準備を広く、深く、満遍なく行うことができ、同時に自身の研究の課題も見つけます。合わせて、院生は英語教育専修が掲げる卓越した教育者になるという目標に見合うスキルだけでなく、修了後長きにわたって学び続け、さらにこの分野の発展に貢献し続けるスキルを身につけます。
カリキュラム・ポリシー
どの教師にとっても、学習理論は、どのように教えればよいのか、教室で起こることをどのように理解すればよいのか、学習者が目標を達成するのをどのように助けることができるのかについて考える基礎を与えます。国際言語教育専攻英語教育専修ではこうした課題について考察するため、第二言語習得理論、語用論、教授法、文法の理解と指導、社会における言語の位置、文化が言語教育と言語使用に与える影響に関する科目を配しています。これらの科目を履修することで、院生はさまざまな指導環境で効果を上げることのできる教師へと成長するための土台となる教授法、理論について広く、深く理解します。合わせて、本専修では、実践的な指導スキルを強調しますが、研究を評価・理解、応用・実行する能力を身につけることは、言語教育の分野で生産的に活躍するようになるために不可欠です。このため院生は第二言語教育の研究方法を学びます。英語教育専修の全ての科目で、院生は英語教育における現在の研究を引用参考文献にまとめ、プレゼンテーションをし、レポート、またはプロジェクトを仕上げます。これらに基づき上記の理論や研究方法の理解を評価しています。

本専修では将来教育機関で働く院生が多いので、実践的科目群では、院生を現場で教えられるよう訓練します。実践的訓練は、実習で行われ、この過程を通して、院生は自身の指導哲学や学習者の役割とカリキュラムの関係について考察します。さらに、1セメスター(15週間)を通して、院生は大学の英語コミュニケーション科目を担当教員と協力して教え、後に1回の授業のほぼすべてを教える機会が与えられます。院生は、担当教員から毎週講評をもらい、内容がありレベルにふさわしい活動を考案し、教案を書きます。実習については指導教案や活動の計画など複数の項目を含むルーブリック評価を実施しています。

研究に重点を置くことを望む院生は2年目に修士論文としてまとめる研究・調査を実施することができます。英語教育専修を修了する院生は将来の専門的な活動のため、研究を評価し、利用し、時に実行するスキルと自信を身につけます。2年目に、研究ではなく実践を重視するコースを選択する院生は、カリキュラム開発をプロジェクトとして行うリサーチペーパーを執筆します。どのプロジェクトにおいても、院生は英語教育におけるその問題の理論的、教育的、文化的、言語学的側面を十分に理解し、説明できることが求められます。修士論文、リサーチペーパーのいずれにおいてもルーブリック評価を導入しています。

英語教育専修の院生は全員、理論、教授法、研究、実践的経験において強固な基盤を作る必要がありますが、同時に本プログラムの中で個々の関心を追求することも奨励されます。この目的のために、院生の関心と言語教育者としての将来の目標に見合う多くの選択科目を用意しています。選択科目においても専門科目と同様、プレゼンテーション、レポートまたはプロジェクトにより評価しています。

英語教育専修ではこれらの教育課程が適切に実施されているかを確認するため、院生による授業評価、客員教員による国際的な基準に照らしての専修の教育に対する評価、現役生と卒業生による専修の教育課程全般に対する評価を依頼し、教育の質の維持・向上に努めています。
アドミッション・ポリシー
英語がコミュニケーション・商業・外交活動の言語として世界的に利用される機会が増大した結果、英語学習・教育は教育機関や国家・地域行政において重要な位置を占め続けています。英語教育界ではこれまでにも増して優秀な英語教師を輩出する必要に迫られています。国際言語教育専攻英語教育専修では優れた教授能力を教室で示すことができ、教育機関でも指導力を発揮できる人材の輩出を主たる目的としています。

本専修はさまざまな状況において、異なる能力の学習者に効果的な指導ができる英語教師の育成を目指す、やりがいのある、すべての授業が英語で行われる大学院プログラムです。指導経験や教育に関する知識を有していることは望ましいのですが、英語教育専修では異なる背景を持つ志願者を歓迎し、すべての志願者を全体観に立って選考します。

以下の特性を複数兼ね備えた志願者を歓迎します。
  1. 教えることに対する熱意・情熱
    志望理由書・面接によって評価します。
  2. 一定の成績を持って学士号を取得している(GPA3.0[5点満点]程度、 英文学や教育学でなくてもよい。他の分野も考慮する。)
    成績証明書によって評価します。
  3. 英語で行われる授業についていける英語力(iBTで71点またはIELTSで6.0程度あれば応募可。iBT80点、IELTS6.0以上であることが望ましい。)
    iBTまたはIELTSのスコアおよび面接によって評価します。
  4. 英語教育専修で学ぶことが、自身の職業上の目標を実現する上でどのように役立つのか理解していること。
    志望理由書・面接によって評価します。

選考においては、志願者を一つの基準によってのみ判定するのではなく、志願者の特徴や、教育上の目標と英語教育専修での学業の内容が合致しているかなどを含め、総合的に判定します。なお、英語教育専修では外国人にも広く門戸を開いています。そのため、外国人の志願者も日本人志願者と同様に一般入試に出願していただきます。従って、外国人のみを対象とした外国人入試は行いません。
アセスメント・ポリシー

アセスメント項目

アセスメント指標

4つの科目群(理論と教授法、研究方法、実習、選択科目)に属する科目を履修することにより、教育者として職に就く前に、その準備を広く、満遍なく行うことができ、同時に自身の研究課題を見つける。

4つの科目群の到達度・成績
修士論文・リサーチペーパーの完成度

卓越した教育者になるという目標に見合うスキルだけでなく、修了後長いにわたって学び続け、さらにこの分野の発展に貢献し続けるスキルを身につける。

実習科目の到達度・成績
修士論文・リサーチペーパーの完成度